2021年お世話になりました。

2021年（令和3年）もあと8時間を切りました。

今年1年は新規投稿が少なめだったと思います。
ここを読んでくださっている皆様　ありがとうございます。
新年もよろしくおねがいいたします。

JARL 令和4年度は地方本部費 半減

理事会は、「地方本部費半減」については、
「全地方本部長」が「傘下の全支部役員、全社員、全支部長」に発信した
「意見聴取メールまたは文書のコピー」と、それに返信した
全支部長、全社員、全支部役員のメールまたは文書のコピーを私だけではなく
全社員に見せるべきです。
メールならヘッダーも込みでね。（要は偽造では無いことを誰もが判別できること）

理由は、来年の社員総会での議案賛否の重要資料です。

「量が膨大だ」は認めません。

なお、
「地方本部長から送信されていない支部長が全国全ての地方本部でゼロであること。」
と

「返信をしていない支部長が全国すべての地方本部でゼロであること。」
は必須です。

各種情報から、東海地方と関西地方は上記が２点とも無しだそうですから、
この通知は納得出来ません。

１２月２５日　17:00追記

令和２年度と３年度(令和２年９月５日以降）は東海地方と関西地方は地方本部理事が居ません。

また、東海地方と関西地方にお住まいの全国理事も居ません。

その４名は令和２年の社員総会継続会で理事就任を否認されたからです。

当日の出席社員の委任状受任状況や議決権行使書を踏まえれば、

誰がこの４名の否認に票を入れたのかは明白です。

これにより「東海地方と関西地方からの意見聴取は行わなかった」のならば、
この４人を否認した社員は理由を今からでも良いので公言するのが
「少なくともJARL会員にとっての公人」の責務です。

当然　「否認理由は少なくとも東海地方と関西地方のJARL会員が納得するもの、
理想はJARL正員全員が納得するもの」であることは必須です。

7MHzのFT8 日本同士交信時の周波数

12月13日に突如公表された「7MHz帯FT8での国内局同士の運用周波数について」

https://www.jarl.org/Japanese/A_Shiryo/A-3_Band_Plan/7MHz_FT8_info.html
ですが、大きな問題が在ると思慮します。

1　そもそもIARU Reg.3 の要求は7,030～7,040へのQSYではない。

　　あの英文から「QSYを暗に要求している」と解釈できなくも無いですがQSYの可否の検討と回答が要求です。

　　この公表を持って「QSY可能です」と回答をするのは稚拙です。
　　以下理由を掲げます。
　　
2　7,010～7,040はJARL制定のCWでのコンテスト周波数です。
　　JARLコンテスト委員会の意見を聞いた上での上記公表でしょうか。
　　CQ誌本年12月号ないし2022年1月号で、とある筆者（コンテスト委員だという
　　情報が在る）は「私見だが7,037が良い」と書いている。

     (「コンテスト委員に意見を聞いていない」という情報が有る。)

　　
3 7,037だと7,038.6に居るWSPRと混信する。7,040に居るレタービーコンが混信する。
　　特にレタービーコンはIARUの全てのRegionで侵入電波として報告が上がる厄介な存在です。

4　7,031だと7,035付近のRTTYと競合する。

5　7,030～7,040はCWのメインストリート的な周波数です。
　　(3,4,5に関してはHam World誌2022年1月号の私の投稿でも言及しています。

6 「いっそ7,180以上へ」と言う方も居ます。
　　しかし、7,100以上へのQSYはアンテナの整合の問題が在る方が少なくありません。
　　さらに7MHz帯が拡張される前の技適機を使う方には大問題が在ります。
　　メーカーに依頼またはメーカー公表の拡張改造をすると、6,900～7,300まで送信可能になる等の点です。

　　この改造では「他のHF帯のバンドもバンド外送信が可能になりますので違法行為で在る」と

　　主張する方が居ます。（誰なのかは物証が幾つか有りますが、公表は差し控えます。）

　　その方は、「機種に拠っては、いわゆる「ゼネカバ送信改造」になるのでダメだ」が根拠だそうです。

7　現理事の中ではJA8DKJ三井氏は7MHzのFT8でよくお見掛けしますが、三井氏はどう考えて
　　おられるのでしょうか。他にも時々7MHz　FT8で見かける理事が居ますが同様です。
　　
8　3～7に挙げた理由と7の理事の意見を踏まえた上で「QSYしろ」がJARLの立ち位置ならば、
　　JARLはCW愛好家、コンテスト愛好家、RTTY愛好家等から意見聴取を行った上で、
　　ピンポイントでQSY先を指定するべき事案と思慮します。
　　そのためには、私見ですが10月半ばから11月半ば無いし11月末まで意見募集を行い、

　　12月の今（15日）頃までに意見の分析結果とJARLの見解（QSY先指定を含む）を公表して、

　　期限ギリギリのクリスマス頃にIARUに回答するべき事案です。

　　それなのにJARL-WEBのトップページから容易にたどり着けないような公表と、

　　それを持っての「QSY可能」の回答は稚拙であると思います。

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以上　JARL国際課に送ったメールを本に再掲です。