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2013年8月 1日 (木)

用語解説シリーズ 39回目 「オフバンド」

アマチュア無線の世界で「オフバンド」と言うと、
一般的に「アマチュアバンドからの逸脱」を指します。

アマチュア局は、その動作することを許された周波数帯から、
いかなる発射のエネルギーも逸脱してはいけません。
(無線局運用規則第二百五十七条)

つまり「オフバンド送信禁止」です。 占有周波数帯幅がオフバンドするのも禁止です。

今の市販のアマチュア無線機は、PLL方式で、その制御にCPUを使って居るので、
基本的に表示周波数(搬送波周波数)が仕向国のアマチュアバンド以外(オフバンド)
では送信できません。

日本向け仕様で7MHz帯が拡張する(7100〜7200kHzの許可)前の機種は、
拡張対応改造をすると、他の周波数帯も送信可能帯域が広がってしまう場合は
仕方が無いこととされています。

当然 実際の運用ではオフバンド送信をしないように気をつける義務が免許人に
課せられますが、それには「免許人の年齢や状態」は考慮されません。
「それを単独で適切にできる知識、技能がある」からこその「免許」だからです。

また、HF機で3.8MHz帯は日本では細切れで許可されていますが、実際は
3.8MHz〜4.0MHzまで連続して送信ができるようになっている機種が多いですが、
これも仕方が無いとされています。

アナログVFO時代の機器を使用する場合は、できるだけしばしば
マーカー発振器や周波数測定装置で周波数のズレを確認し、
必要があれば補正することを要求されます。

無線設備の工事の落成検査時に、
TS-520やFT-101などでは、内蔵マーカー発振器とJJYの15MHzや10MHzの
ダブルビートを当時の表記で「電波監理局」の検査官の前で取ったりしたものです。

アマチュアバンドに近接して重要無線通信に周波数割り当てがある場合が有りますから
オフバンドには気をつけなければならないのは言うまでもありません。


ここで気をつけなければならないのが

「アマチュアバンド以外は送信不可能になっている機器」を、
「アマチュアバンド外送信可」に改造する場合は、「オフバンド送信の意思が有る」
と見なされる場合がある

のだそうです。

これを踏まえて、

「日本国内仕様として売っているものを、買った後で内部を海外仕様に書き替えればいい」

と言う方が居ますが、海外仕様にしたところで、日本の従免、局免しか無い場合には
たとえばアメリカに旅行に行ったときに、その方の日本の局免に430MHz帯が有っても、
アメリカで440MHz台は使えません。 
同様に日本の免許に145MHz帯が有っても、146〜148MHzは使えません。

いわゆるオフバンド送信可能化改造をした場合や、
流通段階でオフバンド送信可能な機器のうち、V,UHF帯の機器の場合は、最近の


「アマチュア局の無線設備に関するTSSの保証認定を受ける際の
各種外国製機器使用者の体験談」

を総合するとNGだと判断される場合が多いです。

HF機の場合は「7MHz帯拡張対応」(7100〜7200kHzでの送信可能化)という場合は
問題なく保証認定されるようです。

これらについては 提出資料のヒントなどを掲載している方が何人も居るので、
その方のブログやホームページを参照してください。

参考までに、あとで海外仕様に書き替えればいい」という発言は、状況によっては
「電波法第四条違反」「電波法第五十三条違反」「無線局運用規則第二百五十七条違反」
の示唆教唆となる場合が有ります。
なぜかというと、特に145MHz帯、430MHz帯の
アマチュアバンド対応の外国製機器の保証認定時に
「日本のアマチュアバンド以外では
送信不可能にする処置」を要求されることがある背景を考慮すれば、至極当然でしょう。

同様に他の周波数帯でも日本ではアマチュアバンドでは無いが、海外の一部の国では
アマチュアバンドである場合には、
「日本国内で使うには、日本では許可されない周波数帯の送信禁止処置を要求される」
のだそうです。

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